本記事では、リハビリ病棟の病床稼働率と、稼働率を高める取り組み事例について解説しています。
病床稼働率は、以下の式で算出します。
病床稼働率(%)=(延べ入院患者数 ÷ 病床数 ÷ 365日)× 100
この計算式により、年間を通じて病床がどれだけ活用されているかを把握できます。病床稼働率が高い場合、病床が効率的に運用されていると判断され、病院の経営や医療サービスの提供体制の評価にもつながります。
高い病床稼働率は、病棟が効率的に運営されており、患者の受け入れが活発であることを示します。一方、低い稼働率は、病床が十分に活用されていないことが考えられ、運営の見直しが求められる場合があります。
特に回復期リハビリテーション病棟では、病床稼働率が診療報酬の算定や施設基準の評価に影響を与えることがあります。例えば、一定の稼働率を維持することが、回復期リハビリテーション病棟入院料の算定要件となっている場合があります。
参照元:西宮協立リハビリテーション病院
(https://www.nk-hospital.or.jp/reha/feature/kai_reha_new.html)
参照元:厚生労働省【PDF】
(https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/001251537.pdf)
参照元:荻市【PDF】
(https://www.city.hagi.lg.jp/uploaded/attachment/16582.pdf)
小平中央リハビリテーション病院では、病床稼働率96%の維持を目標に掲げていましたが、近隣に回復期病棟を持つ病院が増加した影響により、平成24年6月には稼働率が84.8%まで低下しました。これを受けて、入院相談の段階で在宅復帰が難しいと予想される重症患者の受け入れに取り組みました。
その結果、病床稼働率は改善し、在宅復帰率も70%以上を維持することができました。しかし、看護科やリハビリ科の職員からは、人員不足や病院の目標が見えにくいといった意見が寄せられ、新たな課題も明らかとなりました。今後は稼働率の向上と現場の業務負担とのバランスが求められます。
参照元:戸田中央メディカルケアグループ【PDF】
(https://www.tmg.or.jp/wp-content/themes/tmg/img/contribution/gakkai/51/tmg51kou_p36.pdf)
埼玉県所沢市では、高齢化と医療ニーズの変化に対応するため、2つの病院が病棟構成の見直しを行いました。北所沢病院は、地域包括ケア病棟を35床増床し、在宅復帰困難な患者の受け入れ体制を強化。看護師の大量退職という課題に直面しましたが、人員補充と教育体制の整備により病床稼働率は約86%に上昇しました。
一方、所沢リハビリテーション病院は、回復期リハビリ病棟を30床増床し、重症患者への対応力を高めながら、稼働率95%を維持。地域の医療ニーズに即した柔軟な対応が成果を上げています。
参照元:日経メディカル
(https://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/all/blog/nhc/202306/580102.html)
医療法人三九朗病院では、かつて病床稼働率が70%程度にとどまり、低迷した状態が続いていました。そこで経営層をはじめ、スタッフ一人ひとりが意識改革に取り組み、付き添い看護の廃止を含むさまざまな改革をスタート。さらに、看護体制の見直しにも着手し、正看護師の適切な配置やローテーションの再構築、スタッフのスキル向上に力を入れました。こうした取り組みによって、職員全員が一丸となって病院改革を進め、「普通の病院」から「患者が通いたいと思える特色ある病院」へと大きく変貌を遂げました。
また、患者とのコミュニケーション手法の1つとして、規格広報部を設置し、広報誌の発行も始めました。取り組みの結果、外来患者数の大幅な増加に成功、病床稼働率は一般病棟で97.6%、療養病床で94.5%まで上昇しました。
参照元:厚生労働省【PDF】
(https://www.mhlw.go.jp/topics/2003/06/dl/tp0603-1b14.pdf)
病床稼働率は、病院の経営や診療報酬の算定に直結する重要な指標です。限られた病床を有効に活用するためには、業務の効率化が不可欠です。そこで有効なのがリハビリ管理システムの導入です。患者の進捗や在院日数の可視化により退院支援がスムーズになり、スタッフ間の情報共有も円滑になります。
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