理学療法士の人材不足は解消されていません。ここでは、人材不足の原因と解決策をまとめています。
多少の変動はあるものの、理学療法士の数は増加傾向にあります。公益社団法人日本理学療法士協会が発表している資料によると、国家試験の合格者は平成15年度(2003年度)が3,629名、平成25年度(2013年度)が10,104名、令和5年度(2023年度)が11,312名です。ただし、地方のリハビリ病棟では、依然として理学療法士の人員が不足しています。養成学校が都市部に集まっているためです。自前の養成学校をもたない地方のリハビリ病棟は人員不足に陥りやすいと考えられます。
参照元:公益社団法人日本理学療法士協会
(https://www.japanpt.or.jp/activity/data/)
理学療法士の需要は、今後も増大すると考えられています。後期高齢者の増加とともに、リハビリを必要とする方も増えると予想されているためです。理学療法士の活躍の場は、医療機関や介護福祉施設以外にも広がっています。需要の拡大により、理学療法士の確保が難しくなっているリハビリ病棟もあります。
理学療法士だけでなく作業療法士も人員不足が続いています。原因と対処法は以下の記事で解説しています。人員不足でお困りの方は、こちらも参考にしてください。
リハビリ病棟の教育体制を見直すことで、応募者の増加が期待できます。過去に行われた調査で、学生の多くが医療機関で経験を積み専門性を高めたいと考えていることが示されているためです。また「職場を移動する時に想定するプラン」として、学生の52.0%が「専門的な分野へ進むため他施設へ移動する」と回答しています。人材不足を解消するには、求職者が『このリハビリ病棟で学びたい』と思えるような教育体制を整えることが重要です。教育体制を整えることで、病棟内で人材を育成でき、採用対象者の幅も広がります。
参照元:(pdf)J-STAGE
(https://www.jstage.jst.go.jp/article/rika/36/1/36_59/_pdf)
リハビリ病棟の人材育成については、以下の記事で詳しく解説しています。詳しくは、以下をご覧ください。
リハビリ管理システムは、理学療法士の事務作業を効率化するシステムです。導入の主なメリットは、事務作業の負担を軽減できることといえるでしょう。理学療法士が本来の業務に集中しやすくなります。厚生労働省が発表している資料によると、基準上、理学療法士が充足していると回答した施設の割合は89.6%、運営上、理学療法士が充足していると回答した施設の割合は45.6%です。ここでいう「運営上」とは、「患者の状況に応じて必要な人員」を指します。リハビリ管理システムの導入により、運営上の人員不足を緩和できます。
参照元:(pdf)厚生労働省
(https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10801000-Iseikyoku-Soumuka/0000120212_6.pdf)
一部のリハビリ病棟では、理学療法士の人員が不足しています。主な原因は、養成学校の偏在と需要の増大です。今後もこの傾向が続くと考えられます。人員不足の対策には、リハビリ管理システムの導入が有効です。多くの施設が直面している運営上の人員不足にアプローチできます。理学療法士の不足に対応するため、リハビリ管理システムの導入を検討してみてはいかがでしょうか。
当サイトでは、リハビリ管理システムの選び方などを紹介しています。気になる方は、以下の記事も参考にしてください。
※Googleで「リハビリ管理システム」と検索をして上位表示された電子カルテ・介護用システムを除く21社を調査し、無料デモンストレーション・導入事例・外部システムとの連携・サポート部門が公式HPに記載されている3社を紹介しています。(2021年12月1日時点)