ここでは、リハビリテーション・栄養・口腔連携体制加算の概要と注意点を解説しています。
リハビリテーション・栄養・口腔連携体制加算は、2024年診療報酬改定で新設された加算です。所定の要件を満たすと、患者1人あたり120点/日を算定できます。リハビリテーション・栄養・口腔連携体制加算の目的は、急性期病棟に入院している患者のADLを維持、向上などするため、早期から離床や経口摂取を図ることです。
急性期病棟は、介護やリハビリを専門とする病棟ではありません。したがって、高齢の患者などが入院すると、身体の機能は低下する傾向があります。リハビリテーション・栄養・口腔連携体制加算は、主に高齢者の健康寿命を延伸するため設けられた加算といえるでしょう。
リハビリ、栄養管理、口腔管理に関わる多職種による評価と計画に基づき、医師、看護師、病棟専従の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士、病棟専任の管理栄養士などが以下の取り組みを行った場合、計画作成日から起算して14日間を上限として加算が算定されます。
病棟専従の理学療法士、作業療法士、言語聴覚士は、これらの取り組みを行うとともに、疾患別リハビリテーションなどを提供し、入院患者のADLの維持や向上を目指して指導します。疾患別リハビリテーションの対象外となる入院患者にも同様の指導を行います。
原則として、患者の入棟後48時間以内に評価を実施し、リハビリ、栄養管理、口腔管理に関する計画を作成する必要があります。やむを得ず48時間を超えて計画を策定する場合は、実際の策定日に関係なく、入棟後3日目を起算日とします。
リハビリテーション・栄養・口腔連携体制加算を算定するには、施設基準を満たす必要があります。具体的には、当該病棟に専従かつ常勤の理学療法士、作業療法士、言語聴覚士を2名以上配置すること(うち1名は専任可)や、専任かつ常勤の管理栄養士を1名以上配置することが求められます。具体的な取り組みを始める前に、施設基準を確認しておくことが重要です。
実務では、医師、看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、管理栄養士などの連携が求められます。多職種間で情報共有できる体制を整えることで、業務の効率と質を向上させることが期待できます。リハビリ管理システムを導入すると、情報共有を円滑に進めやすくなります。必要に応じて、導入を検討することをおすすめします。
リハビリテーション・栄養・口腔連携体制加算は、急性期病棟に入院している患者のADLを維持および向上させるため、2024年診療報酬改定において新たに設けられた加算です。リハビリ、栄養管理、口腔管理に関わる多職種の専門家が評価し策定した計画に基づき、医師、看護師、理学療法士などが所定の取り組みを行うと算定できます。多職種間の連携が必要になるため、リハビリ管理システムなどを導入し、情報共有が可能な体制を整備することが重要です。
当サイトでは、リハビリ病棟で遭遇しやすい課題とその対策を解説しています。興味がある方は、以下の記事も参考にしてください。
※Googleで「リハビリ管理システム」と検索をして上位表示された電子カルテ・介護用システムを除く21社を調査し、無料デモンストレーション・導入事例・外部システムとの連携・サポート部門が公式HPに記載されている3社を紹介しています。(2021年12月1日時点)